こんにちは。かいです。
結論を言うと、オリンピックの放映権を理解するのであれば本記事で紹介する内容で理解できます!
なので、この記事を読めばオリンピックの放映権に関して理解することができます。
テレビ放映権
テレビ放映権・・・スポーツ大会や試合をテレビで独占的に放送できる権利のことで、主催者と放送局の間で売買されます。
オリンピックの場合は、主催者である国際オリンピック委員会(IOC)から、放映権を各国のテレビ局が購入します。
またオリンピックの放映権は、1カ国で1つのテレビ局に対してだけ独占的に放映権を与える方式になっています。各国のテレビ局が入札を行い、高値を付けた放送局が落札できます。
ただし日本の場合、オリンピックの放送に関しては、「共同落札方式」を取っています。
世界の一大スポーツイベントなので、世界中が注目する大会の中継となると巨額の放映権料がかかります。
そのために、NHKと民放が組むジャパンコンソーシアム(略称:JC)によって共同で落札をし、そのあとに国内で各テレビ局に放送種目、放送試合を振り分ける形となっています。ちなみにですが競技によっては、視聴率の上がり下がりがあるので公平に抽選で決めているようです。
各放送局が、テレビ局同士の枠組みを超えて協力し合って、私たち視聴者に届けてくれているのです。
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放映権料
日本の放映権料について
最初のオリンピックは、1896年アテネオリンピック。そこから約40年の時が経ち、オリンピックの放送がはじまりました。
1960年ローマ大会では1800万円で取引されており、NHKが独占で購入しました。次の1964年の東京大会では、1億8000万円と10倍の値段に値上がりしました。
これ以上の値上がりに関しては、NHKだけでは負担しきれないということになり、1976年からは、ジャパンコンソーシアムの前身であるジャパンプールが購入し、オリンピックを共同で放送してきました。(1980年モスクワ除く。)
たった4年間で10倍に跳ね上がっているのは、オリンピックが私たちの生活に多くの副産物を与えてくれている証拠です。開催国としては、実際に1964年の東京オリンピックを開催するにあたり、交通網を充実させ、世界中の人々を受け入れるために新幹線を開通。日本武道館、国立代々木競技場、など会場の建設。そのほかにも観戦のために必要なテレビの需要を高めたりし、結果、多くの雇用を生み出し経済効果を活性化させました。
いろんな意味で、世界中が4年に1度のスポーツの祭典を楽しみにしているのです。
JCは、2014年ソチ大会と2016年リオデジャネイロ大会を合わせて360億円で購入しています。この中には、テレビ、ラジオ放送、インターネットや携帯電話などすべてのメディアの権利を含んでいました。
今後も放映権料の高騰が続くと、無料放送でオリンピックを中継するのは難しくなるとの声が出ているように、オリンピック本来の意味を再提言する必要を感じます。
放送時間調整
IOCは、日本以外にアメリカ・ヨーロッパなど世界中の国々に放映権を販売しています。1936年ベルリン大会の放送国数1カ国から2012年ロンドン大会では220カ国に放送されるようになりました。
放送する地域が増えていくことで、IOCの収入の約半分を放映権が占めるようになりました。
中でも、アメリカのNBCテレビは一度に2大会~4大会分の放映権を購入したりもしていて、IOCの収入を安定的にしてくれています。
ですが、そこで高額落札者であるアメリカのNBCテレビは、注目度の高い試合に関してアメリカのゴールデンタイムに合わせてほしい。と要望を言い出すようになりました。
実際にその要望に合わせての試合時間の変更もあったり、IOCが競技としてのルールを遵守し威厳を保った形もあったようです。
まとめ
オリンピックの放映権が、どれほど私たちの生活の中に携わっているのか参考にしていただけたらうれしいです。
最後までお付き合いいただきありがとうございました!
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